ふるさと納税と年収の関係を解説！手取りから限度額を算出する方法

ふるさと納税をする際に、自分が寄付できる額はどのくらいか前もって把握しておくことが大切です。

ふるさと納税による寄付限度額は、個人の年収や家族構成などによって異なります。
万が一限度額を超えてしまうと、はみ出した寄付金額を自己負担しなければならないため、年収をもとに寄付の限度額を確認してみましょう。

ふるさと納税の限度額を計算するのに必要な「年収」とは、額面の金額を指します。
つまり、税金や社会保険料が天引きされる前の金額が、ふるさと納税における「年収」ということになります。

給与の額面は、源泉徴収票から確認できます。

ふるさと納税の限度額を計算する際には、「寄付をする年の年収」を確認します。
たとえば、2023年にふるさと納税を行うのであれば、2023年1月から同年12月までの年収から算出した限度額の範囲で寄付をしましょう。

限度額の範囲であれば、自己負担2,000円で全国の自治体に寄付を行い、返礼品を受け取ることができます。

「寄付をする年の年収」は、年末に会社から配布される源泉徴収票から確認できます。
給与やボーナスなどを合わせた金額が「額面」です。

ただ、年末の源泉徴収票から年収を確認しようとすると、金額が分かるのが12月になってしまいます。
ふるさと納税の返礼品は一年を通してあり、さらに年末になると人気の返礼品は品切れになることもあります。

そのため、現在の「手取り」からおおよその年収の目安を計算して、計画的にふるさと納税をするのがおすすめです。

あくまで目安ではありますが、会社員の手取り額は「額面の75％〜85％」と言われています。
上記の額を参考にすると、以下の計算式で手取りからおおよその年収を把握できます。

（手取りの月給÷0.8）×12ヶ月＝おおよその年収

おおよその年収が分かったら、そこからふるさと納税の限度額の目安を計算できます。

計算の際に便利なのが、ふるさと納税のポータルサイトが提供している控除上限額シュミレーション。
年収と家族構成を入力すると、控除上限額の目安を簡単に確認することができます。

手取りから年収を計算できたら、控除限度額の早見表を利用するのも手軽でおすすめです。あくまで目安ではありますが、制度に基づいた試算額を一覧で確認できます。

ふるさと納税の限度額を計算するために必要な情報「年収」は、年末に配布される源泉徴収票などからわかる「額面」の金額を指します。

額面は、毎月の手取りからおおよその金額を算出可能です。
手取りから前もって限度額を知っておけば、年間を通して計画的にふるさと納税を行えます。

JR東日本が運営する「JRE MALLふるさと納税」には、一年中バラエティ豊かな返礼品が揃っています。
人気の品は年末までに品切れになってしまうこともあるので、ぜひ前もって限度額をチェックして、効率良くふるさと納税をお楽しみください！